客員研究員増田 耕太郎
Kotaro Masuda
研究所における活動
季刊「国際貿易と投資」
- 米国の対内直接投資と新たな潮流 米中対立の下でのサプライチェーンへの影響(季刊123号、2021年)
- 米中対立は香港の役割を変えるのか～貿易・直接投資等からみたビジネスハブ・香港の役割～(季刊121号、2020年)
- 新型コロナウイルス蔓延によるサプライチェーンの見直し～医療用品の中国依存の脱却から考える～(季刊120号、2020年)
- 欧州の競争力～スイス・北欧諸国等の強みと日本との違い～(季刊119号、2020年)
- 歓迎される投資を競う時代へ～2020年代の国際直接投資～(季刊118号、2019年)
- 主要企業の調達先からみたグローバル・サプライチェーン～米中対立がもたらす影響と今後の対応～(季刊117号、2019年)
- 中国の対外直接投資と「インフラ輸出」の関係～中国の建設企業による海外工事の拡大～(季刊116号、2019年)
- 近年における日本の対外直接投資の特徴～大型M&A・非製造業を中心に展開～(季刊115号、2019年)
- ミャンマーの衣類縫製産業の輸出競争力 ～LDC卒業に備えるための課題～(季刊114号、2018年)
- 近年における日本の対EU直接投資の特徴(季刊113号、2018年)
- ASEAN企業の『越境投資』 ～非製造業分野を中心に拡大(季刊112号、2018年)
- 中国・台湾・韓国の北東アジア地域からの対日投資～多様化する日本への進出～(季刊111号、2018年)
- 事例からみた近年の中国企業の対ASEAN投資(季刊110号、2017年)
- 欧州諸国の対内外直接投資の特徴－事業再編・安全保障・租税回避－(季刊109号、2017年)
- 中国企業の対米直接投資の急増と米国の国家安全保障
- 米国民に歓迎される投資を増やせるのか(季刊108号、2017年)
- 対日直接投資の評価と課題～拡大を図るには何が必要なのか～(季刊107号、2017年)
- 経済のグローバル化を推進したモバイルフォンの普及
- ～モバイルエコノミーの発展と課題～(季刊105号、2016年)
- カンボジアのアパレル縫製業と輸出産業の多様化～”タイ＋1”、”チャイナ＋1”の機会を生かせるか～(季刊103号、2016年)
- グローバル化が続く日本の電子部品産業－数量増加と低価格化が同時進行－(季刊102号、2015年)
- 「時代」とともに深化した日本の対外直接投資（回顧と展望）(季刊101号、2015年)
- 対日直接投資～低い水準にある背景と改善するための課題
- ～（回顧と展望）(季刊100号、2015年)
- 事例からみた日本企業の対アフリカ投資の特徴～「支援」から「投資」対象の時代に～<(季刊98号、2014年)
- 日本企業による対米直接投資～リーマンショック後の落ち込みから脱却し拡大～(季刊95号、2014年)
- 最近の外資系企業の研究開発拠点投資の特徴(季刊94号、2013年)
- 急成長が見込まれる米国の対消費者・電子商取引～モバイル端末等の普及でユーザー環境が激変～(季刊90号、2012年)
- 中国企業の対米直接投資の特徴～米国企業の買収と対内直接投資規制～(季刊89号、2012年)
- リーマンショック後における日本企業の対米直接投資の特徴(季刊84号、2011年)
- 事例からみた韓国企業の対日進出戦略(季刊83号、2011年)
- 最近の事例からみた中国系企業の対日進出の特徴(季刊82号、2010年)
- 「仲介貿易・その他貿易関連サービス」の輸出拡大～外国から外国への貿易の時代に～(季刊81号、2010年)
- リーマン・ショック後の貿易好調品目 (季刊80号、2010年)
- インドの電力不足解消への取り組みと地球環境問題 (季刊79号、2010年)
- 成長が続くインドのバイオ・テクノロジー産業と直接投資 (季刊77号、2009年)
- 日本のフェアトレード市場の調査報告（その１） (季刊76号、2009年)
- 自動車の海外生産が牽引する「特許等使用料」の黒字拡大 (季刊73号、2008年)
- 高まる日本企業の対外直接投資収益率 (季刊71号、2008年)
- 途上国企業の対外直接投資と多国籍化 (季刊70号、2007年)
- 旅行宿泊統計からみた人口減少時代の観光客誘致 (季刊70号、2007年)
- ケイマン諸島を経由する中国企業の米国証券市場への上場 (季刊69号、2007年)
- 中国の対「中国」輸入と香港の中国向け再輸出との関係 (季刊68号、2007年)
- インドのジェネリック製薬企業の対日進出の背景と進出課題 (季刊67号、2007年)
- 外国籍「情報処理」技術者の増加の背景 (季刊66号、2006年)
- 進出事例からみた中国系企業の対日進出戦略 (季刊66号、2006年)
- 情報格差（デジタル・デバイド）是正のための取り組み (季刊62号、2005年)
- 中古品貿易が示唆する環境問題 (季刊61号、2005年)
- 何を後発開発途上国は輸出しているのか？ (季刊60号、2005年)
- １人当たりの名目GDPが1,000ドルを超えた中国 (季刊58号、2004年)
- 東アジアの域内貿易は1兆ドル規模へ (季刊57号、2004年)
- 国際的な人材獲得競争の時代へ (季刊53号、2003年)
- 中国の「対中国」輸入にみる華南の生産品 (季刊53号、2003年)
- IT時代の環境問題 (季刊51号、2003年)
- 香港の再輸出と中国貿易 (季刊49号、2002年)
- 「労働者送金」の規模と送金ビジネス (季刊49号、2002年)
- ITI業種別国際直接投資マトリックスの制作について (季刊48号、2002年)
- 外国人IT技術者の受け入れと課題 (季報47号、2002年)
- 目立つIT関連韓国企業の日本進出 (季報45号、2001年)
- ITI財政貿易マトリックスの開発～マトリックスからみた2000年の機械機器貿易～ (季報45号、2001年)
- 急増する対日投資額の国際比較(季報44号、2001年)
- 電子市場化の動きとアジア企業の対応(季報42号、2000年)
フラッシュ
- ミャンマーからのニット製衣類の急増一般特恵制度(GSP)の原産 規則の緩和がもたらす途上国からの輸入増（2018年8月15日）
- 中国の対米投資と米国の国家安全保障 ITI米国研究会報告（２）（2017年10月17日）
- 「抗うつ薬、精神安定剤、他の精神療法薬」の対米輸出の増加（日本の輸出品 その４）（2016年12月15日）
- 踊り場のメコン経済…現状と展望（９）生産委託先として信頼性を高めているカンボジアのアパレル産業～課題は賃金高騰に見合った生産性の上昇～（2016年12月15日）
- 輸出が牽引する日本の産業用ロボットと輸出増加の背景（日本の輸出品 –３- 「産業用ロボット」（その2））（2016年11月22日）
- 荷役運搬・搬送用ロボットが主体の産業用ロボットの対米輸出（その1） （日本の輸出品 –3-）（2016年11月11日）
- 米国の対日輸入急増品目～「蓄電池部品」 （日本の輸出品 -2-）（2016年10月28日）
- 航空機部品が米国の対日輸入品目の上位に躍進（日本の輸出品 –その1-）（2016年10月11日）
- C型肝炎の特効薬・ソバルディの国別販売価格－新薬開発と必須医薬品の供給の共存を目指す－（2016年5月12日）
- 最も輸出単価が1セント未満の輸出商品― 1ドルを下回る「低単価輸出品」の輸出 （その2）―（2015年6月2日）
- 最も輸出単価が低い輸出商品HS85.32.24（セラミック・コンデンサー：多層のもの）は約0.4セント ― 1ドルを下回る「低単価輸出品」の輸出 （その1）―（2015年6月2日）
- 2014年の日本の直接投資額の注意点 国際収支マニュアル第5版から第6版の変更に伴う金額の違い（2015年5月13日）
- 日本のシンガポールへの著作権料支払い額は約2000億円（2014年8月19日）
- 激減しているフィリピンにおける委託加工貿易輸出（2014年6月30日）
- 沖縄･石垣島に寄港する台湾―中国間を航行する“クリアランス船”の減少（2010年6月29日）
- インドにおける外資系小売業の参入（2009年9月15日）
- 多国籍企業の在インド・アウトソーシング･サービス子会社の撤退（2009年8月25日）
- キャシュ・アンド・キャリー型卸売店の進出が相次ぐインド（2009年6月30日）
- 中国の対内直接投資額の謎～商務部公表額と国家統計局公表額の違いは何か？（2007年11月28日）
- 外国からの直接投資で、電力不足の解消と電力輸出立国となるか～ ミャンマー ～（2007年3月23日）
- 「環境保護」の要請を受けた国際間の移動の監視～ 2007年HS商品分類の改訂にみる関税分類の国際貢献 ～（2006年11月13日）
- ≪平和の配当≫を受け取ることができるのか？－米国の対ヨルダン輸入と自由貿易協定－（2004年2月25日）
- 個人・NGOなどによる「商品」援助の規模－米国からイラクへ715万ドル相当の医薬品－ （2004年1月28日）
- 国際監視下におかれた廃棄物や稀少動物の国際移動－関税分類（HS）の国際貢献－ （2003年12月28日）
ITI調査研究シリーズ
担当プロジェクト
- 直接投資統計集
専門分野
- 貿易統計、直接投資統計、外資系企業誘致、地域の国際化
