◆ITIの日本産業連関動学モデルの概略


 1.概要

  • 米国メリーランド大学経済研究所(INFORUM:レオンティエフ博士の下で産業連関表理論を学んだクロッパー・アーモン教授が主宰)の協力・指導を受けて、当研究所(ITI)が構築したモデルで、JIDEAと名づけている。
    *JIDEA:Japan Inter-industry Dynamic Econometoric Analysis
      参考:INFORUMとは(PDFファイル)およびINFORUMウェブサイト
  • 当該モデルは、1995年から2013年までの産業連関表(以下、I-O表)および関連マクロ・データをベースとして、2030年までの約16年間の長期の産業・経済の姿、各産業部門の生産構造を動学的(ダイナミック)に推計(I-O表を時系列的に延長推計)する。
  • 為替変動や減税等の外生変数、あるいはエネルギー価格上昇など外的要因を加えることにより、その影響・効果等を推計できる。

 2.JIDEAモデルの基本構造と特徴

  • 85産業部門からなるI-O表がモデルに内蔵されていることから、従来のマクロ・モデルが十分反映できなかった産業間の相互波及効果が整合的に測定できるのに加え、産業連関表のみの分析では導入できない消費・生産・投資・雇用等の経済活動が相互に影響を与え合うという経済のダイナミックな動きが時系列モデルとして組み込まれている。そのため、経済要素(生産、所得、消費等)間の波及効果(例:生産増→雇用増→可処分所得増→消費需要増→生産増)を含む推計が可能であり、推計は実体経済の動きにより近いものとなっている。
  • JIDEAモデル概要(PDFファイル)

  • この相乗的な波及効果を含む新たなI-O表を年ごとにバランスさせつつ推計(時系列的に推計)するので、予測期間中の部門ごとの変化の軌道を精緻に跡付けることができる。
  • 部門別の就業構造に関しては、部門別雇用の実績値をモデルに組み入れ、国内生産額に対する労働生産性(=労働力投入係数の逆数)の関数を推定することにより、国内生産額の推計値に基づいた部門別必要労働力が推計でき、人口、労働年齢人口、労働力率(すべて外生)を元に、日本の労働力需給が予測できる。
  • INFORUM加盟(米・英・独・仏・中国等の16カ国・地域)の各国モデルを総合してBTM(Bilateral Trade Model)により推計された海外部門データ(世界市場の対日需要、世界市場価格等)が組み入れられていることから世界経済の動きや各国モデルと整合性ある推計・分析が可能となる。

  • 参考:BTMの概要(PDFファイル)

 3.推計結果および予測データ

 4.研究成果および活用事例等

 5.季刊「国際貿易と投資」掲載論文等

 6.関連サイト等