◆季刊 国際貿易と投資

「季刊 国際貿易と投資」は、当研究所のスタッフによる研究成果の一端について、ご紹介するものです。最新のものは次の通りです。 なお、第48号より「ITI季報」の名称を変更するとともに、A5版サイズに変更しました。

<No.113> 特集「英離脱後のEUの行方を探る」 2018年9月発行

  タイトル 執筆者
ECHO 趣味と国益(上) 畠山 襄
論文・
研究ノート
1 EU改革と欧州統合の将来像~英離脱後のEUの行方を探る~ 田中 友義
2 第4次メルケル政権の成立と新政権の欧州政策 田中 信世
3 EU貿易の地盤低下を招く英EU離脱~EU貿易におけるドイツ一極化の始まり~ 大木 博巳
4 近年における日本の対EU直接投資の特徴 増田 耕太郎
5 米国のアウトソーシングの進展と貿易構造の変化~グローバル調達での競争力を奪いかねないトランプ大統領~ 高橋 俊樹
6 拡大基調に転じる日本の貿易黒字~JIDEAモデルによる試算~ 小野 充人
7 中国の対外プレゼンスの向上をみる最近の視点 江原 規由
8 日本のデジタル化度:国際比較の中の自画像 安部 憲明
9 日本ワインを軸とした日本のワイン産業の推進戦略 児玉 徹
統計 1. EU諸国に焦点をあてた貿易・国際収支(2017年)
2. EU諸国に焦点をあてた日本の貿易・直接投資(2017年)
研究所だより 活動報告

<No.112> 特集「ASEANの貿易と投資~現状と展望~」 2018年6月発行

  タイトル 執筆者
ECHO 世界に奉仕する基準と機構 畠山 襄
論文・
研究ノート
1 AEC2025における物品の貿易の自由化と円滑化計画 石川 幸一
2 ASEAN貿易におけるベトナム台頭の含意 大木 博巳
3 関税撤廃の節目を迎えたベトナムのATIGA 吉岡 武臣
4 ASEAN企業の『越境投資』 ~非製造業分野を中心に拡大 増田 耕太郎
5 世界と向き合う「中国智慧」と「中国方案」 ~改革開放40周年と一帯一路の国際化の視点~ 江原 規由
6 トランプ政権の環境・エネルギー政策と変化する原油・天然ガス市場 木村 誠
7 日本はどの国と業種からTPP11のメリットを得られるか ~EPAとTPPの利用における効果を業種別に比較~ 高橋 俊樹
8 2035年に向かって縮小する日本経済 篠井 保彦
統計 米国の双子の赤字
研究所だより 活動報告


2018年 No.114 「「米国第一主義」の正体」
  No.113 「英離脱後のEUの行方を探る」
  No.112 「ASEANの貿易と投資~現状と展望~」
  No.111 「日中韓台の経済相互依存関係の変容」
2017年 No.110 「一帯一路、国際産能合作とアジア~中国企業のアジア進出~」
  No.109 「ドイツ化する欧州、欧州統合の再構築」
  No.108 「トランプ政権の通商政策とその影響」
  No.107 「国家、産業・企業の競争力」
2016年 No.106 「世界経済のリスクとチャンス」
  No.105 「グローバリゼーションと反グローバリズム」
  No.104 「日本を巡るFTAと日本経済の長期展望」
  No.103 「メコンはチャイナ+1、タイ+1の機会を生かせるか」
2015年 No.102 「世界貿易はどう変わるか」
  No.101 「日本の貿易・直接投資、回顧と展望(続)」
  100号記念増刊号 「変革を待つWTO,拡大深化するFTA」
  No.100 「日本の貿易・直接投資、回顧と展望」
  No.99      
         
2014年 No.95 No.96 No.97 No.98
         
2013年 No.91 No.92 No.93 No.94
         
2012年 No.87 No.88 No.89 No.90
         
2011年 No.83 No.84 No.85 No.86
         
2010年 No.79 No.80 No.81 No.82
         
2009年 No.75 No.76 No.77 No.78
         
2008年 No.71 No.72 No.73 No.74
         
2007年 No.67 No.68 No.69 No.70
         
2006年 No.63 No.64 No.65 No.66
         
2005年 No.59 No.60 No.61 No.62
         
2004年 No.55 No.56 No.57 No.58
         
2003年 No.51 No.52 No.53 No.54
         
2002年 No.47 No.48 No.49 No.50
         
2001年 No.43 No.44 No.45 No.46
         
2000年 No.42