◆季刊 国際貿易と投資

「季刊 国際貿易と投資」は、当研究所のスタッフによる研究成果の一端について、ご紹介するものです。最新のものは次の通りです。 なお、第48号より「ITI季報」の名称を変更するとともに、A5版サイズに変更しました。

<No.109> 特集「ドイツ化する欧州、欧州統合の再構築」 2017年9月発行

  タイトル 執筆者
ECHO 国際的人材の暫定的育成策 畠山 襄
論文・
研究ノート
1 ドイツ化する欧州、変わる仏独の力関係 -新しい局面へ向かう仏独枢軸- 田中 友義
2 ドイツの貿易黒字とEUジレンマ
 ~EUの成長地域は”黄金のライン”から”青きドナウ”へ~
大木 博巳
3 英国のEU離脱とドイツのEU政策 田中 信世
4 ドイツの競争力を支える専門人材の育成制度と海外普及 伊﨑 捷治
5 金融同盟の完成に向けた資本市場同盟の整備 川野 祐司
6 欧州諸国の対内外直接投資の特徴 -事業再編・安全保障・租税回避- 増田 耕太郎
7 中・東欧で生産体制を固める韓国企業 百本 和弘
8 一帯一路経済と巷経済~中国経済の表と裏~ 江原 規由
9 広がりを見せる海外へのアウトソーシング ~親子間貿易で違いが見られる日米のグローバル調達モデル~ 高橋 俊樹
統計 日本貿易統計からみるEU貿易
研究所だより 活動報告

<No.108> 特集「トランプ政権の通商政策とその影響」 2017年6月発行

  タイトル 執筆者
ECHO 自由貿易派の勝利へ 畠山 襄
論文・
研究ノート
米国トランプ政権の通商政策の現状と課題
 ~重商主義的政策への懸念は払拭できるのか~
木村 誠
米国通商政策の二国間主義と対中政策 ~米国のFTAと貿易~ 大木 博巳
中国企業の対米直接投資の急増と米国の国家安全保障
 米国民に歓迎される投資を増やせるのか
増田 耕太郎
トランプ外交に立ち向かう欧州の対応 -米国第一主義、反グローバリズム、保護主義に警戒感強める- 田中 友義
中南米の対米政策 トランプ旋風 亀裂埋め地域再結集の契機か 堀坂 浩太郎
インドのトランプ政権に対する期待と不安 ~オバマ時代の経済交流と安保協力は続くか 山崎 恭平
韓米FTA5年間の変化と最近の韓米経済関係 百本 和弘
影響力を高める米国ヒスパニック 内多 允
TPPから日米FTAの関税効果を探る ~日本、マレーシア、ベトナム、米国におけるEPA/FTA/TPP利用の効果比較~ 高橋 俊樹
一帯一路戦略の最近の展開とビジネス・チャンス 江原 規由
日本農業復活への道 高多 理吉
世界で活発化するワインツーリズム 児玉 徹
統計 米国貿易統計(速報)からみる米中貿易
研究所だより 活動報告


2017年 No.110 「一帯一路、国際産能合作とアジア~中国企業のアジア進出~」
  No.109 「ドイツ化する欧州、欧州統合の再構築」
  No.108 「トランプ政権の通商政策とその影響」
  No.107 「国家、産業・企業の競争力」
2016年 No.106 「世界経済のリスクとチャンス」
  No.105 「グローバリゼーションと反グローバリズム」
  No.104 「日本を巡るFTAと日本経済の長期展望」
  No.103 「メコンはチャイナ+1、タイ+1の機会を生かせるか」
2015年 No.102 「世界貿易はどう変わるか」
  No.101 「日本の貿易・直接投資、回顧と展望(続)」
  100号記念増刊号 「変革を待つWTO,拡大深化するFTA」
  No.100 「日本の貿易・直接投資、回顧と展望」
  No.99      
         
2014年 No.95 No.96 No.97 No.98
         
2013年 No.91 No.92 No.93 No.94
         
2012年 No.87 No.88 No.89 No.90
         
2011年 No.83 No.84 No.85 No.86
         
2010年 No.79 No.80 No.81 No.82
         
2009年 No.75 No.76 No.77 No.78
         
2008年 No.71 No.72 No.73 No.74
         
2007年 No.67 No.68 No.69 No.70
         
2006年 No.63 No.64 No.65 No.66
         
2005年 No.59 No.60 No.61 No.62
         
2004年 No.55 No.56 No.57 No.58
         
2003年 No.51 No.52 No.53 No.54
         
2002年 No.47 No.48 No.49 No.50
         
2001年 No.43 No.44 No.45 No.46
         
2000年 No.42