◆季刊 国際貿易と投資

「季刊 国際貿易と投資」は、当研究所のスタッフによる研究成果の一端について、ご紹介するものです。最新のものは次の通りです。 なお、第48号より「ITI季報」の名称を変更するとともに、A5版サイズに変更しました。

<No.105 2016年秋号 「グローバリゼーションと反グローバリズム」> 2016年9月発行

  タイトル 執筆者
ECHO 英国のEU離脱と日本 畠山 襄
論文・
研究ノート
2016年大統領選挙と反グローバリズム 滝井 光夫
欧州の反グローバリズム台頭の背景
 -経済格差、難民危機、エリート・大衆、ポピュリズムという要因-
田中 友義
米中摩擦の新たな焦点:鉄鋼の過剰生産問題 馬田 啓一
中国外交の要となった「一帯一路」構想の推進と「伙伴関係」の構築 江原 規由
WTO加盟15年目における中国経済のグローバリゼーション 大木 博巳
巨象インドのグローバリゼーション ~ICT時代の好機と時間を要する進展~ 山崎 恭平
機能不全の瀬戸際、創設25年を迎えたメルコスール
  「開かれた地域統合」に軌道修正できるかどうか
堀坂 浩太郎
経済のグローバル化を推進したモバイルフォンの普及
 ~モバイルエコノミーの発展と課題~
増田 耕太郎
台湾新政権の経済政策の方向性~望まれるのは早期の成果~ 宇佐美 喜昭
海外直接投資が拓く日本のエネルギー産業の成長戦略
 :注目すべきベトナムでの二つのプロジェクト
橘川 武郎
2015年における日本と中国・インドネシア・タイ・ミャンマー・カンボジアとの貿易でのFTA効果 高橋 俊樹
統計 主要国の直接投資残高と収益率
研究所だより 活動報告

<No.104 2016年夏号 「日本を巡るFTAと日本経済の長期展望」> 2016年6月発行

  タイトル 執筆者
ECHO TPPに真のアジアらしき装いを 畠山 襄
論文・
研究ノート
低成長続く日本経済、世界との絆深める輸出入  ~2015年度ITI日本経済長期予測~ 篠井 保彦
TPP協定における政府調達規定 石川 幸一
容易ではない米国のTPP批准  米国の産業界、労働界は何を問題としているか 滝井 光夫
朴槿恵政権のFTA政策  -韓中FTAとTPPへの対応を中心に- 百本 和弘
日本・モンゴルEPAの経緯と課題 岩田 伸人
TPPは関税やサプライチェーンにどのような影響を与えるか 高橋 俊樹
日本の輸入価格低下が日本経済に与える影響 小野 充人
日本のTPP貿易、RCEP貿易  ~TPPによる対米輸出への影響~ 大木 博巳
中国機械人(ロボット)産業の現状と可能性 江原 規由
地域経済の活性化をめざすドイツのクラスター 新井 俊三
統計 日本の国際収支表(国際収支(第6版)、2015年(速報))
研究所だより 活動報告


2016年 No.106 「世界経済のリスクとチャンス」
  No.105 「グローバリゼーションと反グローバリズム」
  No.104 「日本を巡るFTAと日本経済の長期展望」
  No.103 「メコンはチャイナ+1、タイ+1の機会を生かせるか」
2015年 No.102 「世界貿易はどう変わるか」
  No.101 「日本の貿易・直接投資、回顧と展望(続)」
  100号記念増刊号 「変革を待つWTO,拡大深化するFTA」
  No.100 「日本の貿易・直接投資、回顧と展望」
  No.99      
         
2014年 No.95 No.96 No.97 No.98
         
2013年 No.91 No.92 No.93 No.94
         
2012年 No.87 No.88 No.89 No.90
         
2011年 No.83 No.84 No.85 No.86
         
2010年 No.79 No.80 No.81 No.82
         
2009年 No.75 No.76 No.77 No.78
         
2008年 No.71 No.72 No.73 No.74
         
2007年 No.67 No.68 No.69 No.70
         
2006年 No.63 No.64 No.65 No.66
         
2005年 No.59 No.60 No.61 No.62
         
2004年 No.55 No.56 No.57 No.58
         
2003年 No.51 No.52 No.53 No.54
         
2002年 No.47 No.48 No.49 No.50
         
2001年 No.43 No.44 No.45 No.46
         
2000年 No.42