◆ITI調査研究シリーズ

No. 43 ITI 国際直接投資マトリックス(2016年版)(有料)
No. 42 世界主要国の直接投資統計集(2016年版) ①概況編(有料)
No. 41 巨象インドのグローバリゼーション~ICT時代の好機と時間を要する進展~
     ITIメガFTA研究会報告(8) 客員研究員 山崎恭平
No. 40 EUは長期低落をふせげるか イギリス離脱の行方
No. 39 世界主要国の直接投資統計集(2016年版) ②国別編(有料)
No. 38 TPPとサービス貿易-ベトナムの留保内容を事例として-
     千葉大学 法政経学部 教授 石戸光
No. 37 Mekon Supply Chain Study Country Report~Vietnam~
     ベトナム国家大学ハノイ校経済ビジネス大学経営学部 Nham Phong Tuan
     ベトナム国家大学ハノイ校ハノイビジネススクール Nguyen Thu Huong
No. 36 Mekon Supply Chain Study Country Report~Myanmar~
     モンユワ経済大学商学部 Aung Kyaw、ヤンゴン経済大学商学部 Khine Tin Zar Lwin
No. 35 日本のTPP貿易 RCEP貿易
     ITIメガFTA研究会報告(7) 研究主幹 大木博巳
No. 34 電子部品・デバイスの貿易からみたグローバル・サプライチェーンと情報技術協定(ITA)
     ITIメガFTA研究会報告(6) 客員研究員 増田耕太郎
No. 33 新生インドの「モディノミクス」とFTA戦略~アクト・イースト政策で東アジアと経済連携~
    ITIメガFTA研究会報告(5) 客員研究員 山崎恭平
No. 32 TPPのASEANへの影響
    ITIメガFTA研究会報告(4) 客員研究員 石川幸一
No. 31 TPP協定に対する米国内産業界および労働界の見方
     ITIメガFTA研究会報告(3) 客員研究員 滝井光夫
No. 30 メガFTAにおけるルール-TPPを事例として-
    ITIメガFTA研究会報告(2) 客員研究員 石川幸一
No. 29 -朴槿恵政権のFTA政策-韓中FTAとTPPへの対応を中心に
     ITIメガFTA研究会報告(1) 客員研究員 百本和弘
No. 28 日本産業構造の長期分析;財別地域別輸入構造の変化-日本産業連関ダイナミック・モデル(JIDEA)による予測-
    国際貿易投資研究所 JIDEAモデル研究グループ
No. 27 欧州の政治・経済リスクとその課題 国際貿易投資研究所 欧州経済研究会編
No. 26 メコンはチャイナ+1、タイ+1の機会を生かせるか
     国際貿易投資研究所編 (平成27年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 25 主要国の企業間共同研究・政府支援の実態調査
     国際貿易投資研究所編 (平成27年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 24 地域経済の発展に貢献するドイツのクラスター
     国際貿易投資研究所編 (平成27年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 23 投資先としてのASEANの検証~投資環境とリスク~
     国際貿易投資研究所編 (平成27年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 22 開発途上国のコミュニティビジネス開発と日本の対応
No. 21 東アジアのFTA効果調査~新たな段階を迎えるミャンマー・カンボジアの関税削減措置の影響~調査事業結果
No. 20 『新常態』下における中国の対内・対外発展戦略の行方~一帯一路、都市化との関連を中心に~
No. 19 ITI 国際直接投資マトリックス(2015年版)(有料)
No. 18 バブルか「デフレ」か-2極間で揺れる現世界経済のスタグフレーション構造- 東京大学名誉教授 安保哲夫
No. 17 メガFTAの将来、WTOの影響~WTOの体制下で多様化する地域統合の現状と展望 客員研究員 岩田伸人
No. 16 世界主要国の直接投資統計集(2015年版) ①概況編(有料)
No. 15 スウェーデンのマイナス金利政策の意味 客員研究員 川野祐司
No. 14 世界主要国の直接投資統計集(2015年版) ②国別編(有料)
No. 13 「2100年の気温、産業革命前+2℃未満に抑制~所有権制度の改革で~」 客員研究員 安本皓信
No. 12 ドイツのエネルギー転換と機械産業等に与える影響調査研究
      国際貿易投資研究所編 (平成26年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 11 貿易障害を生じる基準認証と国際規律
      国際貿易投資研究所編 (平成26年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 10 企業のFTA活用策
      国際貿易投資研究所編 (平成26年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 9 低原燃料価格の下での日本経済・産業 ~2030年までの長期予測~  国際貿易投資研究所 JIDEAモデル研究グループ
No. 8 「ASEAN中国FTA(ACFTA)及びASEAN日本FTA(AJCEP)の品目別の関税削減効果 調査事業結果」報告書
      国際貿易投資研究所編 (平成26年度(一財)貿易・産業協力振興財団 助成事業)
No. 7 「世界経済の新潮流となった"走出去”(中国の対外展開)の現状とその行方」報告書 国際貿易投資研究所編
      (平成26年度(一財)貿易・産業協力振興財団 助成事業)
No. 6 「中小企業の参入を促すBOPビジネスモデルの調査報告書」 国際貿易投資研究所編
      (平成26年度(一財)貿易・産業協力振興財団 助成事業)
No. 5 「ユンカー欧州委員長の下、成長を目指すEU」 国際貿易投資研究所 欧州経済研究会編
No. 4 「ミャンマーにおける産業人材育成ビジネスの可能性」 客員研究員 荒木義宏
No. 3 ITI 国際直接投資マトリックス(2014年版)(有料)
No. 2 世界主要国の直接投資統計集(2014年版) ②国別編(有料)
No. 1 世界主要国の直接投資統計集(2014年版) ①概況編(有料)

   ◆これまでの調査研究例


   ◆平成25年度報告書