◆ITI調査研究シリーズ

No. 60 ITI 国際直接投資マトリックス(2017年版)(有料)
No. 59 世界主要国の直接投資統計集(2017年版) Ⅰ.概況編(有料)
No. 58 ドイツ化する欧州、変わる仏独の力関係-新しい局面へ向かう仏独枢軸- 客員研究員 田中友義
No. 57 世界主要国の直接投資統計集(2017年版) Ⅱ.国別編(有料)
No. 56 仮想通貨の基礎知識 客員研究員 川野祐司
No. 55 Mekon Supply Chain Study Country Report Mandalay Region, Myanmar
     モンユワ経済大学商学部 Aung Kyaw
     ヤンゴン経済大学経営学部 Nu Nu Lwin
     (平成28年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 54 EUは長期低落をふせげるか
No. 53 JIDEA9 モデルによる2030年までの日本経済予測
     第1部:縮小する日本の産業・経済
     第2部:エネルギー需給率の向上が日本経済に与える影響
No. 52 Asian Supply Chain from Perspective of Human Resource Development~Vietnam~ Mekon Supply Chain Study Country Report
     ベトナム国家大学ハノイ校経済ビジネス大学経営学部 Nham Phong Tuan
     ベトナム国家大学ハノイ校ハノイビジネススクール Nguyen Thu Huong
     (平成28年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 51 ドイツ中小企業の海外進出
     国際貿易投資研究所編 (平成28年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 50 経済統合で変化する投資環境と機械工業のASEAN投資
     国際貿易投資研究所編 (平成28年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 49 踊り場のメコン経済、現状と展望~貿易、物流、産業人材育成~
     国際貿易投資研究所編 (平成28年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 48 主要国のライセンス規制等の最新動向
     国際貿易投資研究所編 (平成28年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 47 成長の減速に直面する韓国経済・産業界
     ITIメガFTA研究会報告書 客員研究員 百本和弘
No. 46 東アジアのFTA及びTPPの関税削減効果 調査事業結果
No. 45 フェアトレードビジネスモデルの新しい展開
No. 44 中国の第13次5ヵ年計画と一帯一路戦略を中心とする対外発展戦略の国際経済への影響
No. 43 ITI 国際直接投資マトリックス(2016年版)(有料)
No. 42 世界主要国の直接投資統計集(2016年版) ①概況編(有料)
No. 41 巨象インドのグローバリゼーション~ICT時代の好機と時間を要する進展~
     ITIメガFTA研究会報告(8) 客員研究員 山崎恭平
No. 40 EUは長期低落をふせげるか イギリス離脱の行方
No. 39 世界主要国の直接投資統計集(2016年版) ②国別編(有料)
No. 38 TPPとサービス貿易-ベトナムの留保内容を事例として-
     千葉大学 法政経学部 教授 石戸光
No. 37 Mekon Supply Chain Study Country Report~Vietnam~
     ベトナム国家大学ハノイ校経済ビジネス大学経営学部 Nham Phong Tuan
     ベトナム国家大学ハノイ校ハノイビジネススクール Nguyen Thu Huong
No. 36 Mekon Supply Chain Study Country Report~Myanmar~
     モンユワ経済大学商学部 Aung Kyaw、ヤンゴン経済大学商学部 Khine Tin Zar Lwin
No. 35 日本のTPP貿易 RCEP貿易
     ITIメガFTA研究会報告(7) 研究主幹 大木博巳
No. 34 電子部品・デバイスの貿易からみたグローバル・サプライチェーンと情報技術協定(ITA)
     ITIメガFTA研究会報告(6) 客員研究員 増田耕太郎
No. 33 新生インドの「モディノミクス」とFTA戦略~アクト・イースト政策で東アジアと経済連携~
    ITIメガFTA研究会報告(5) 客員研究員 山崎恭平
No. 32 TPPのASEANへの影響
    ITIメガFTA研究会報告(4) 客員研究員 石川幸一
No. 31 TPP協定に対する米国内産業界および労働界の見方
     ITIメガFTA研究会報告(3) 客員研究員 滝井光夫
No. 30 メガFTAにおけるルール-TPPを事例として-
    ITIメガFTA研究会報告(2) 客員研究員 石川幸一
No. 29 -朴槿恵政権のFTA政策-韓中FTAとTPPへの対応を中心に
     ITIメガFTA研究会報告(1) 客員研究員 百本和弘
No. 28 日本産業構造の長期分析;財別地域別輸入構造の変化-日本産業連関ダイナミック・モデル(JIDEA)による予測-
    国際貿易投資研究所 JIDEAモデル研究グループ
No. 27 欧州の政治・経済リスクとその課題 国際貿易投資研究所 欧州経済研究会編
No. 26 メコンはチャイナ+1、タイ+1の機会を生かせるか
     国際貿易投資研究所編 (平成27年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 25 主要国の企業間共同研究・政府支援の実態調査
     国際貿易投資研究所編 (平成27年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 24 地域経済の発展に貢献するドイツのクラスター
     国際貿易投資研究所編 (平成27年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 23 投資先としてのASEANの検証~投資環境とリスク~
     国際貿易投資研究所編 (平成27年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 22 開発途上国のコミュニティビジネス開発と日本の対応
No. 21 東アジアのFTA効果調査~新たな段階を迎えるミャンマー・カンボジアの関税削減措置の影響~調査事業結果
No. 20 『新常態』下における中国の対内・対外発展戦略の行方~一帯一路、都市化との関連を中心に~
No. 19 ITI 国際直接投資マトリックス(2015年版)(有料)
No. 18 バブルか「デフレ」か-2極間で揺れる現世界経済のスタグフレーション構造- 東京大学名誉教授 安保哲夫
No. 17 メガFTAの将来、WTOの影響~WTOの体制下で多様化する地域統合の現状と展望 客員研究員 岩田伸人
No. 16 世界主要国の直接投資統計集(2015年版) ①概況編(有料)
No. 15 スウェーデンのマイナス金利政策の意味 客員研究員 川野祐司
No. 14 世界主要国の直接投資統計集(2015年版) ②国別編(有料)
No. 13 「2100年の気温、産業革命前+2℃未満に抑制~所有権制度の改革で~」 客員研究員 安本皓信
No. 12 ドイツのエネルギー転換と機械産業等に与える影響調査研究
      国際貿易投資研究所編 (平成26年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 11 貿易障害を生じる基準認証と国際規律
      国際貿易投資研究所編 (平成26年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 10 企業のFTA活用策
      国際貿易投資研究所編 (平成26年度 公益財団法人JKAによる競輪補助事業)
No. 9 低原燃料価格の下での日本経済・産業 ~2030年までの長期予測~  国際貿易投資研究所 JIDEAモデル研究グループ
No. 8 「ASEAN中国FTA(ACFTA)及びASEAN日本FTA(AJCEP)の品目別の関税削減効果 調査事業結果」報告書
      国際貿易投資研究所編 (平成26年度(一財)貿易・産業協力振興財団 助成事業)
No. 7 「世界経済の新潮流となった"走出去”(中国の対外展開)の現状とその行方」報告書 国際貿易投資研究所編
      (平成26年度(一財)貿易・産業協力振興財団 助成事業)
No. 6 「中小企業の参入を促すBOPビジネスモデルの調査報告書」 国際貿易投資研究所編
      (平成26年度(一財)貿易・産業協力振興財団 助成事業)
No. 5 「ユンカー欧州委員長の下、成長を目指すEU」 国際貿易投資研究所 欧州経済研究会編
No. 4 「ミャンマーにおける産業人材育成ビジネスの可能性」 客員研究員 荒木義宏
No. 3 ITI 国際直接投資マトリックス(2014年版)(有料)
No. 2 世界主要国の直接投資統計集(2014年版) ②国別編(有料)
No. 1 世界主要国の直接投資統計集(2014年版) ①概況編(有料)

   ◆これまでの調査研究例


   ◆平成25年度報告書